本成寺の節分鬼踊りでデジタル御朱印ラリー 「地方創生2.0デジタル文化財プロジェクト」第1弾でコンプリートした先着100人に限定デザインの御朱印帳プレゼント (2025.1.22)

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一般社団法人ジャパン・コンテンツ・ブロックチェーン・イニシアティブ(JCBI)は、ブロックチェーンを活用した日本全国の文化財をDXによる共創で地方創生2.0を推進する「地方創生2.0デジタル文化財プロジェクト」の取り組みの第1弾として、2月2日(日)に節分大祈願会の鬼踊りが行われる法華宗陣門流総本山「本成寺」(新潟県三条市西本成寺1)で、デジタル御朱印ラリーを行う。

本成寺でデジタル御朱印ラリー
本成寺でデジタル御朱印ラリー

境内で5体の鬼のパネルを探して鬼がモチーフのデジタル御朱印をゲット

三条観光協会(梨本次郎会長)が後援、JCBI加盟企業の博報堂、博報堂プロダクツ、SingulaNetの3社の協力する。当日は、境内に設置された5体の鬼のパネルを探して、鬼がもつ二次元コードをスマートフォンのカメラで読み込むと、加盟企業の博報堂プロダクツが提供するサービス「Cocollet(ココレット)」を使って、今回のためにオリジナルで描き下ろされた鬼のデザインがモチーフのデジタル御朱印が取得できる。

本成寺でデジタル御朱印ラリー

本成寺でデジタル御朱印ラリー
先行配布している
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本成寺でデジタル御朱印ラリー
リリース記念キャンペーンで先行配布しているご朱印を取得できる二次元コード
※クリックして取得

加えて5種類すべてを集めた先着100人には、限定デザインの御朱印帳もプレゼントする。22日から特別にリリース記念キャンペーンとして、1種類のデジタル御朱印の配布を先行して行っている。イラストの赤鬼が持つ二次元コードを読み込むとデジタル御朱印を実際に取得でき、ホーム画面の壁紙にして楽しめる。

5種類全種集めた先着100人にプレゼントする鬼踊り2025限定デザインの御朱印帳
5種類全種集めた先着100人にプレゼントする鬼踊り2025限定デザインの御朱印帳
加盟企業の博報堂プロダクツのCocolletを使ったデジタル御朱印の取得方法
加盟企業の博報堂プロダクツのCocolletを使ったデジタル御朱印の取得方法
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全国各地に寺社仏閣、仏像、伝統行事、遺跡、工芸品、古文書など、有形、無形を問わずさまざまな日本固有の文化財が豊富にあるが、高い価値があるにもかかわらず地域の経済活動で活用が進んでいない。

政府は地方創生2.0の「基本的な考え方」で、文化・芸術などこれまで十分に生かされてこなかった地域資源を最大限に活用して高付加価値型の産業、事業を創出していく方向性を示すとともに、それを実現するためにブロックチェーンなどの新技術を利用していくことを構想している。

地方創生2.0の「基本的な考え方」概要
地方創生2.0の「基本的な考え方」概要
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JCBIは、デジタル公共財のブロックチェーンを複数の地方自治体で共同利用し、日本各地に点在する文化財をNFT技術を使って共通のプラットフォームへ集約してデジタル化し、生活者がそれらをデジタル上で見て、ふれて、集めて、利用できる「デジタル文化財」とすることで、地域資源のデジタルトランスフォーメーション(DX)を図り、それらを活用して観光産業を高付加価値化する取り組みを、日本全国の地方自治体、地方創生に取り組む企業、ブロックチェーン関連企業と一緒になって共創して推進するため、「地方創生2.0デジタル文化財プロジェクト」を開始することにした。

そのプロジェクトの第1弾の取り組みとして、日本固有の無形文化財であり、近年、注目を集めている御朱印をデジタル文化財化。観光産業で旅行者の誘致促進への活用を目的に、本成寺でデジタル御朱印ラリーを行う。

このデジタル御朱印は、閉じられたシステムではなく、公になっているブロックチェーン上にNFTとして発行されるため、このデジタル御朱印を持つユーザーに、ほかの企業も自社のサービスを提供するといった企業間でのサービス連携もできる。

今回は、加盟企業の博報堂プロダクツが提供するサービス「Cocollet」を使ってデジタル御朱印ラリーに参加したユーザーに、スマホのホーム画面を御朱印帳の代わりにして取得したデジタル御朱印を壁紙として表示して楽しむことができるサービス「NFT Shelf(エヌエフティ・シェルフ)」をJCBIが提供。企業間でのサービス連携のひとつのユースケースを実現する。

JCBIは今後、日本全国の地方自治体、地方創生に取り組む企業、ブロックチェーン関連企業をこのプロジェクトに迎え入れ、ブロックチェーンを活用して地域資源のデジタルトランスフォーメーション(DX)を図り、地域を横断した企業間でのサービス連携を推進していくことで、共創型の地方創生の取り組みの輪を広げていく。

プロジェクトの取り組みの実施結果についての情報交換や議論をしたり、新しい取り組みを行うための関係構築をしたりする交流の場として、参加無料の「デジタル文化財研究会」を発足し、定期的に研究会を開催する。研究会への参加を希望する地方自治体、企業の皆様は以下のフォームから申し込む。

■デジタル文化財研究会への参加申し込みフォーム
https://www.japan-contents-blockchain-initiative.org/contact

※フォームの件名の項目にて「デジタル文化財研究会」を選択して申し込む。事務局による審査後に参加可否を連絡する


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