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DNA解析で県内販売コシヒカリの3割近くに偽装表示の可能性(2003.10.17)
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三条市吉田、(社)県央研究所(高野雅志理事長)は、15日午後1時半から三条商工会議所で「DNA解析による市販コシヒカリの真正評価」の結果報告会を開き、このなかで調査したコシヒカリのうち3割近くに偽装表示品があったことを報告した。
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16日開かれた県央研究所の「DNA解析による市販コシヒカリの真正評価」の結果報告会
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JA関係者やコメ販売店などから約50人が出席。同研究所は、コメの消費拡大を目的にコシヒカリの真正評価試験を行い、PCR法でDNA判別を行った結果を発表した。
8、9月に県内の小売店で平成14年産のコシヒカリ100%と表示された23点を購入、試料とした。DNA解析の結果、うち6点からコシヒカリ以外のコメのDNA反応があり、ほかの品種をブレンドした偽装表示の疑いが見つかった。
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解析結果を報告する高野理事長
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そもそもDNA解析を行ったのは、県内のコメの販売店の信用を高めて全国にアピールし、消費拡大による産業貢献に寄与するのが目的だったが、解析の結果はその期待を裏切るものだった。
自身も農家に生まれ育った高野理事長は「虚偽表示は、厳しい農業情勢を知っている新潟県人、まさか県内ではないだろうという信念の基、まず県内で調べ、全国になぐり込みをかけようと行った。この結果というのは、極めて残念で、寂しいものだった」と落胆した。
さらに「生産農家の産みの苦しみ、まじめに商売されている絶対多数のコメ屋さんが、あまりにかわいそうじゃないか。まじめな人がばかをみて、うまくやる人がうまい汁を吸う。21世紀にあってはならないこと。信頼こそ消費拡大の基本であろう。信頼を失うことは消費拡大の足を引っ張ること」と話し、今後も弁当など加工品も含めて継続的に調べていくとした。
また、この日は新米と古米の判別、登熟時期別ヌカ層の微細構造及び構成元素の分布、洗米捜査による成分変化と食味への影響の報告も行った。
■関連リンク
県央研究所
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