火焔型土器を日本遺産に (2015. 7.30)

火焔土器に代表される縄文をキーワードに信濃川流域の5市町でつくる信濃川火焔街道連携協議会は28日、三条市で同協議会の総会、第14回縄文サミットを開き、「日本遺産」の申請に取り組むことなどを決めた。

同協議会は、縄文時代を代表する「火焔型土器（かえんがたどき）」が出土する中心地に位置する信濃川流域の自治体が連携して「火焔の国」と称して、「縄文」をキーワードに地域振興や広域観光などを推進。現在の加盟は、新潟市、三条市、長岡市、十日町市、津南町の5市町。

縄文サミットは同協議会の総会で、年1回開催。今回は午後2時15分から三条市・いい湯らていで開き、会長の国定勇人三条市長、副会長の森民夫長岡市長、関口芳史十日町市長、上村憲司津南町長、監事の新潟市長代理で木村勇一副市長の会員5人と、顧問の県立歴史博物館名誉館長の小林達雄國學院大學名誉教授が出席。このほか、オブザーバーとして県立歴史博物館の専門研究員と、見附市、小千谷市、魚沼市、南魚沼市の職員も出席した。

議事では平成26年度事業報告と決算、平成27年度事業計画と予算、日本遺産についての3件すべて原案通り決めた。

「日本遺産」は、文化庁版クールジャパンとも呼ばれ、地域の歴史的魅力や特色を通じて、我が国の文化・伝統を語るストーリーを認定するもので、ストーリーを語るうえで不可欠な魅力ある有形・無形の様々な文化財群を総合的に活用する取り組みを支援するもの。同協議会でその申請に取り組むことを決めた。

また、平成27年度の事業計画では、翌28年3月6日に第8回目となる縄文「楽」検定を実施する。前回第13回サミットで、「火焔型土器を2020年東京オリンピック・パラリンピックの聖火台に」を目指すアピール宣言を協議会として決議しており、アピール活動を行っていくことも盛り込んでいる。