新潟県燕三条地域の卸商社を中心に目利きが集めた商品を提案する「燕三条トレードショウ」が16日、17日の2日間、燕三条地場産業振興センターで開かれている。昨年は新型コロナウイルスの感染拡大で中止し、2年ぶりの開催。リアルとオンラインを組み合わせたハイブリッドで、来場者の抗原検査の実施など形を大きく変えて開かれている。
新型コロナウイルス感染防止対策でオープニングセレモニーは行わず、初日16日は主催者の燕と三条の商工会議所でつくる実行委員会の委員長、田野隆夫燕商工会議所会頭が開場前にあいさつした。
田野会頭は「来場するのはプロのバイヤー。商品を真剣に探そうという人が来る。皆さんが自慢の商品を積極的にアピールしていただきたい」、「産業界は新型コロナウイルスに負けていられない。産業人の心意気をぜひ見せていただいて全国的に発信できれば」と成果に期待した。
会場には82社が112.5小間に出展している。前回は包丁を特集したが、今回はアウトドア関連アイテムを特集して、キャンプ用品、とくにアウトドアで使われる調理器具や食器を中心に展示している。
ブースでは、それぞれの社員はフェイスシールドを着けて対応している。受け付けで鼻腔ぬぐい液を検体とする抗原検査を実施。事前予約のない来場者などが対象で、数分で結果がわかり、陰性でなければ入場できない。事前予約した人には先に抗原検査キットを送付した。燕三条地域のイベントで抗原検査を実施するのは珍しい。検査キットは千円足らずで購入できるという。
感染防止対策でことしはハイブリッド開催としたのが特徴。今回の燕三条地場産業振興センターでの開催がリアルで、先行して8月4日からホームページを開設し、出展社を紹介し、メールや電話で問い合わせて対象の会社や事務局へ問い合わせてもらっている。加えてリアルの会場から各社の担当者のインタビューをライブ配信している。
来場者もオンライン化が進んでいる。来場した社員がタブレットを使ってビデオ通話で商品などを撮影しながら、会社と結んでそこにいるかのようにリアルタイムでコミュニケーションをとる人もいる。
前回は163社の125小間に出店し、4,350人の来場があった。ことしの来場者は制限しているので2日間で約300人を見込むが、受注金額は前回の3,000万円を上回ることを目標にしている。