新潟県は29日、2023年度に三条市須頃地区に開院予定の県央基幹病院の整備に関するYoutubeライブ説明会を開き、県央基幹病院のミッションや開院に向けた準備体制を説明するとともに、プレERの核となる4人の医師の紹介した。
新潟県福祉保健部参与の新潟県立燕労災病院・遠藤直人院長が「県央基幹病院のミッションと県央地域の医療提供体制について」、新潟県福祉保健部の松本晴樹部長が「プレER救急体制の確保に向けた取組について」をテーマに話した。
遠藤院長は、県央医療圏では救急搬送は25%以上が隣接圏域に搬送されていることや75歳以上の後期高齢者の増加が続くこと、若手勤務医の不足しており、県央地域自らが県央地域全体の医療体制再編を進めることが必要と示した。
救急重点の診療体制整備、県央基幹病院と周囲病院との機能分担と連携、医師やメディカルスタッフの人材育成が求める。県央基幹病院の特徴としては、ものづくりのまちにあることから、医工連携室を設置。日々の診療の場での困難を医工連携で解決し、県央地域の特長を高めて発信し、医療に生かすことで、全国から人を呼び込む県央地域をブランドの高い医療地域にしていくとした。
この地域はものづくりのまちで工業系、産業系が非常に有名。医療の分野でも産業や工業との関係は密なものがある。医療の面と工業の面で連携し、さらに薬科大学で薬学と連携することでほかの地域にはない、この地域ならではの魅力的な特徴をつくっていければ」、「ブランドの高い県央地域を目指したい」と期待した。
松本部長は、ER救急に新潟市民病院・渡辺紀博医長、救急集中治療に新潟大学医歯学総合病院集中治療部・新田正和准教授、総合診療・教育研修に新潟大学大学院医歯学総合研究科/新潟地域医療学講座地域医療部門・小泉健特任助教、外傷再建に燕労災病院外傷再建外科部・伊藤雅之部長。プレERの医師4人のプロフィルなどを紹介した。
松本部長は「県央の患者はほぼすべての県央で診る。燕労災病院の段階から参加し、開院2年半までなんと4人の医師を確保できた」と強調。救急・感染症・ICTなどに対応したハードを整備し、「今の燕労災の先生と連携して準備していこうと考えている」と述べた。
「研修医も今まで燕三条地区は20年間、ほとんど研修医の若い先生が来てくれなかったが、今、一生懸命、来ていただけるようにできれば来年4月1日から来ていただけるように県も協力し頑張っている。いくいくは毎年10人、20人の研修医が来て若い先生で県央地区を盛り上げていってほしい」と願った。説明会の内容については、あとで動画掲載サイトYouTubeの「新潟県公式チャンネル」に
掲載する。