能登半島地震で建設される仮設住宅への入居者に地元の企業が扱う台所用品を送って支援しようと、金属製カトラリーや調理器具の産地で知られる新潟県燕市と産業団体は30日、企業から寄せられた家庭用厨房用品セットの箱詰め作業を行った。

箱詰め作業

燕市では、台所用品を扱う数多くのメーカーや商社がある燕市の強みを生かし、これまでも中越地震や中越沖地震、東日本大震災と大規模災害に発生するために地元企業に呼びかけて台所用品を集め、仮設住宅に届けている。

今回の能登半島地震でも検討するまでもなく「能登半島地震仮設住宅入居者応援グッズ寄贈プロジェクト」が発動した。

実施主体は燕市と燕商工会議所、吉田・分水商工会、日本金属洋食器工業組合、日本金属ハウスウェア工業組合、協同組合つばめ物流センター。29日から31日までの3日間、企業に寄付を呼びかけている。

セットはカトラリーや調理器具の16種類、38品

複数の会社が協力して寄付した「能登半島地震支援物資」と印刷した段ボール箱

第1弾として仮設住宅が完成し、2月から入居が始まる石川県の珠洲市と輪島市へ向けて58セットを作る作業を30日行い、31日に発送する。

セットは鍋、フライパン、ケトル、おたま、ターナー、ボール、ザル、包丁、まな板、スプーン、フォーク、はし、皿、お椀、汁椀、雑巾の16種類、38品。幅50cm、奥行き30cm、高さ20cmの段ボール箱も市内の複数の企業が協力して提供。側面にはすでに「令和6年能登半島地震支援物資」と印刷されていて仕事が速い。

仮設住宅の入居者が増えるに従って石和県と調整しながら順に発送を続ける。最終的には500セットていどを予定している。

作業中も企業からの寄付が届く

作業中も各社から寄付物品が届く

30日はつばめ物流センターで箱詰め作業。実施主体の団体から10人ほどが参加し、寄付されたものを段ボール箱に詰めた。

一方で31日まで寄付を受けているため、作業中にも次々と各社から雪平鍋、皿、おたま、ターナーなどが次々と持ち込まれ、トラックを横付けして荷下ろししていく人も。「被災地は思ってた以上に大変な状況。じっとしていられないし」と被災者を心配していた。